分散投資の考え方はこの4つが分かれば出来る！

資産運用には「長期運用」「積立投資」「分散投資」の3つの主要な手法が存在し、今回はそのなかでも「分散投資」に焦点をあてて解説します。

分散投資は、安定したリターンをめざす上で重要な役割を担う手法となり、多くの投資家がこの手法を採用しています。本記事を通して、分散投資のメリットや実際の活用方法を理解し、より賢明な投資判断を選択する手助けとなれば幸いです。

ウルトラ金融大全が動画で見れる！
お金の事が分かる！増やせる！無料動画が公開中！

分散投資とは

「分散投資」とは投資対象を複数に分散させて投資する手法です。具体的には、異なる種類の資産や異なる銘柄に資金を分散することで、一部の投資が不調となっても全体としての損失を最小限にすることを目指します。 

「分散投資」は長期投資や積立投資と並んで、投資家が実践すべき重要な手法としても知られています。

分散投資のメリット

分散投資のメリットは以下のとおりです。

・リスクを軽減できる
・安定したリターンが期待できる

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

リスクを軽減できる

1つ目のメリットは「リスクを軽減できる」です。すべての資産を同じ銘柄に集中して投資してしまうと、その銘柄が暴落した際に大きな損失が生じます。しかし、資産を性質の異なる銘柄に分散させることで、1つの銘柄が暴落しても他の銘柄が安定や上昇していれば、全体の損失を軽減できるのです。

安定したリターンが見込める

2つ目のメリットは「安定したリターンが期待できる」です。分散投資を行うことで、一部の投資先が不調だったとしても、他の投資先が補完する効果が期待されるため、全体としての「期待リターン」が安定します。

例えば、以下のようなリターンの分布を考えてみましょう：

・株式のリターン：7％
・債券のリターン：4％
・不動産のリターン：-3％

この場合、全ての資産を均等に分散して投資した場合の平均リターンは、（7％ + 4％ – 3％） ÷ 3＝2.67％ となります。一部の不動産投資がマイナスリターンを示しているにも関わらず、他の資産のリターンがこれを補完することで、全体としてのリターンが安定しています。

このように、分散投資は各投資先の変動リスクを相殺し、全体としての安定したリターンを追求することが可能です。

分散投資のデメリット

ここからは分散投資のデメリットについてみていきます。

デメリットは主に以下のようなものが挙げられます。

・管理が大変
・大きなリターンは期待できない

管理が大変

1つ目のデメリットは「管理が大変」です。分散投資は、文字どおり資産を複数に分散して投資するため、それぞれの投資先などについて状況を把握しておく必要があります。

例えば、株式投資であれば、購入している複数の銘柄について「価格」や「利回り」、「企業の業績」などを把握しておかなければなりません。状況によっては銘柄の組み換えも必要となるでしょう。

このように、投資先の数が増えれば増えるほど管理に時間を要してしまい、その結果、投資にかかるストレスも高まる可能性があります。

大きなリターンは期待できない

2つ目のデメリットは「大きなリターンは期待できない」です。分散投資には価格変動等のリスクを軽減し、安定したリターンを期待できるメリットがある反面、その分得られるリターンも限定的となってしまうのです。

例えば、1つの銘柄に集中投資する場合では、保有していて商品の価格が2倍や3倍に上昇することもあります。しかし、分散投資の場合は、各銘柄の上昇率が異なるため、全体としてのリターンが大きく上昇することは少なくなります。

具体的な分散投資の種類

ここまで、分散投資の基本的な概要について解説してきました。しかし、分散投資は銘柄以外にも分散すべき項目がいくつか存在します。分散すべき項目は以下のとおりです。

・銘柄の分散
・時間の分散
・資産の分散
・地域の分散

以下で詳しくみていきましょう。

銘柄の分散

分散投資と聞いてまず思い浮かべるのは銘柄の分散でしょう。株式投資の場合、A社の株だけではなく、B社、C社の株を複数保有します。そうすることでA社の株が不調であっても、B社、C社の株が相殺し、価格変動リスクを軽減できます。

ここで重要となるポイントは、セクター（業種）を分けて分散させることです。

例えば、複数の銘柄に投資していたとしても保有している銘柄がすべて自動車関連であれば、自動車業界に影響するような出来事が発生すると、結局保有しているすべての銘柄が下落してしまうことになるのです。

そのためにも、「金融」や「エネルギー」「ヘルスケア」などのような異なるセクターに分けて投資し、その業界特有のリスクを分散させるようにしましょう。

時間の分散

時間の分散とは、一度にまとまった資金を投資するのではなく、毎月1万円というように投資するタイミングを複数回に分けて投資することです。

株式投資などの金融商品は、日々価格が変動します。そのため、一度にすべての資金を投入してしまうと、投入したタイミングが悪ければ、大きな損失が生じる可能性もあります。

例えば、リーマンショックのような大暴落が発生した場合は、いくらセクターを分けて投資していたとしても、すべての銘柄が下落してしまう可能性もあるのです。そこで、一度にすべての資金を投入するのではなく、少しずつ複数回にわけて投資することでリスクを軽減できます。

資産の分散

「資産の分散」は銘柄の分散よりもさらに広域な捉え方です。銘柄の分散であればA社の株、B社の株、C社の株と株式内での分散でした。しかし、資産の分散では、「株式」「債券」「不動産（リート）」「外貨」などに分けて投資します。

資産の分散を行うことで、特定の資産が下落局面であっても、全体のパフォーマンスを安定させることが可能です。

例えば、株式市場が下落していても債券や不動産が安定していれば、全体の損失を相殺する効果があります。また、外貨にも投資を行うことで、国内の通貨価値が下落した場合でも一定のリスク軽減が期待できるでしょう。

地域の分散

投資する地域の分散も重要です。各地域の株式や債券などに分けて投資を行い、その地域（国）特有のリスクを軽減することが可能です。投資地域を大きく分けると日本、アメリカ、ヨーロッパ、アジア・オセアニアといった地域が挙げられます。

世界の国々はそれぞれ経済の状況が異なり、好景気の国もあれば景気が右肩下がりの国も存在します。先進国のようなすでに経済が成熟している国もあれば、新興国のように将来大きく経済発展する可能性がある国も存在しているのです。

これらの国に分散して投資を行うことで、地域ごとのリスクを分散でき、安定したリターンが期待できるのです。

分散投資に向いている商品は投資信託

分散投資のメリットを活かしたい場合や、分散投資のデメリットを補いたい場合はどのような金融商品を選べばよいのでしょうか。

手持ちの資金が少ない人や投資初心者でも分散投資を実践しやすいのが「投資信託」です。

「投資信託」とは投資家から集めたお金を、投資のプロが株式や債券などに投資・運用する金融商品で、運用して得られた利益を投資家に還元する仕組みとなります。

投資信託は複数の異なる個別株や異なる債券などを組み合わせて、1つのセット商品として販売しているため、すでに分散投資ができている状態です。また、100円から投資ができる証券会社もあり、少額から取引を始められる点も大きなメリットといえます。

もし、手元に1万円あれば、最大で100とおりの商品に分散投資ができ、大きなリスク軽減が期待できるでしょう。そして、投資信託の選定や組み替えはプロの投資家が代わり行うため、管理の手間はほとんどかかりません。

NISA口座の活用も忘れずに

投資信託で資産形成を行う場合は、国が推進している「NISA」の活用がおすすめです。NISAは2014年から始まった「少額投資非課税制度」のことで、「一般NISA」と「つみたてNISA」に分かれます。

通常、株式や投資信託といった有価証券の場合、売買することで得られる「売却益」や、保有している株式や投資信託から得られる「配当金」、「分配金」には約20％の税金がかかります。しかし、NISA口座であればそれが非課税となるのです。

NISA口座を活用し税金が優遇されることで、長期的な資産形成がより有利になります。特に再投資を行う場合、配当金や分配金を受け取った際の税負担がないため、その分を再び投資に回せます。これにより、複利の効果を最大限に活かして利益の最大化が図れるのです。

分散投資を活用してかしこく資産形成しよう

「分散投資」とは投資対象を複数に分散させることで、資産運用に伴う価格変動リスクを抑える投資手法です。分散投資を行う際は、「銘柄の分散」以外にも、「時間の分散」「資産の分散」「地域の分散」を意識することで、大幅にリスクを軽減できるでしょう。

分散投資を簡単に行いたい場合は「投資信託」の活用がおすすめです。少額で投資ができるうえ、投資信託の選定や組み替えはプロの投資家が代わり行うため、管理の手間はほとんどかかりません。

このように、分散投資についてきちんと理解し、かしこく活用することでリスクを最大限に抑えて安定したリターンが期待できるでしょう。もし、まだ分散投資を活用できていない人はこの機会に分散投資を実践してみてはいかがでしょうか？

ただし、投資は元本が保証されているわけではなく運用実績によっては元本割れしてしまう可能性もあります。自身の判断の上で投資を行ってください。

ウルトラ金融大全が動画で見れる！
お金の事が分かる！増やせる！無料動画が公開中！

出典

金融庁 長期・積立・分散投資とNISA制度
https://www.fsa.go.jp/policy/nisa/20170614-2/86_1.pdf