中年層が抱える老後の不安とは？解決策を詳しく解説

30代後半以降のいわゆる中年層の人たちは、家庭や会社の悩みもさることながら、老後に対する漠然とした不安を抱え始めているのではないでしょうか。たとえば、「長生きに伴うリスクはあるのだろうか」「このままで老後は安泰なのだろうか」といった悩みや不安があるでしょう。

この記事では、中年層が抱える老後の具体的な不安や、解決方法について詳しく解説しています。老後に不安を抱えている人はぜひ参考にしてください。

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中年層が抱える老後の不安や問題点

30代〜40代のいわゆるミドル世代や中年層の人たちは、会社である程度上のポジションを任せられている人が多いでしょう。家庭では、結婚や子の出生、子育てを経験している人が多く、さまざまな悩みを抱えているのではないでしょうか。

また、目の前の仕事や生活に対する不安のみならず、将来に対する漠然とした不安を抱えている人も多いです。とくに、以下のようなリスクに対する不安を抱えているのではないでしょうか。

• 長生きリスク
• 老後資金不足リスク
• 介護リスク

まずは、中年層が抱える老後の不安について、詳しく解説します。

長生きに伴う様々なリスク

日本は世界的に見ても平均寿命が長く、「長寿大国」と呼ばれています。実際、令和3年度の平均寿命は男性が81.47歳、女性が87.57歳であり、男性女性ともに長生きできていることがわかります。

長生きは「良いこと」「喜ばしいこと」などと思われている反面、以下のようなリスクが伴います。

• 健康上のリスク
• 資金面のリスク
• 介護のリスク

歳を重ねれば重ねるほど、体は衰えていきます。結果的に、病気や怪我をしてしまうリスクが高まります。病院に通ったり入院したりすると、その分の費用もかかります。

また、働くことが難しくなると、少ない収入と現役時代に貯めたお金で生活をしなければいけません。そういった中で、病気や怪我に対する治療費を捻出すると、資金的な問題も発生するでしょう。

また、高齢者になると病気や怪我、もしくは認知症などによる介護の可能性も発生します。介護費用や介護を依頼する人などさまざまな問題が浮き彫りとなります。

中年層となった今、老後のことをぼんやりと考え始める時期でしょう。今後起こり得る、長生きリスクの対策を検討しておく必要があるかもしれません。

老後資金不足リスク

少子高齢化が進む日本において、老後の不安を考える上で老後資金不足問題は避けては通れない話題のひとつです。

現在の公的年金支給額は、平均的な世帯で224,482円（令和5年度｜月額）です。もしかすると「公的年金は意外と多い」と感じた人がいるかもしれません。しかし、この金額をもらえる人の条件は以下のとおりです。

• 賞与含む月額換算｜平均標準報酬が9万円の人
• 40年就業していること
• 老齢厚生年金と老齢基礎年金（2人分）の合計

上記条件を満たしている人は、現時点で毎月224,482円の公的年金を受給できます。もし、平均標準報酬が上記以下であれば、さらに低い受給額となります。

また、現在の30代〜40代（現役世代）が老後となる20年〜40年後にはさらに年金受給額が減っている可能性があります。必ずしも、現在と同じ水準で公的年金が支給されるとは限りません。

なぜなら、出生数が少なく少子化が進んでいるにも関わらず、長寿化が進んでいるため働き世代複数人で1人の高齢者を支えなければいけないためです。もちろん、公的年金制度の財源は働き世代から支払われる保険料以外のものもあります。
しかし、大半を占めるのは働き世代が納める保険料です。そのため、今後は財源が不足し、年金受給額が減ることも予想できます。
さらにインフレリスクも考えると、公的年金のみでの生活は難しいと言わざるを得ない状況となるでしょう。

介護のリスク

老後になると不安になるのが「介護リスク」ではないでしょうか。
病気や怪我によって動けなくなる可能性もあれば、認知症等になって自分の意識で自由に行動することができなくなってしまう可能性もあります。

もし、自分自身に介護が必要となった場合、施設に入所するためには経済的な余裕がなければいけません。家族に介護を依頼するのであれば、結婚や出産などしておく必要があります。
とくに注意しなければいけないのは、パートナーがいない人が老後に介護が必要となるケースです。

独身世帯の人で経済的な余裕があったとしても、認知症になってしまえば法律行為が無効となってしまいます。身近に法律行為を頼れる家族がいなければ、成年後見制度などを利用するしかありません。
本制度を利用する場合は、事前に後見人を設定しておかなければいけないため「まだ大丈夫」などと考えていると終活が難しくなってしまうでしょう。

また、病気や老衰による孤独死のリスクもあります。身内が近くにおらず、近所とのコミュニケーションも少ない人は、注意しなければいけません。
今後、体の衰えを感じ始めた頃にきっと「介護リスク」も浮き彫りになってくるでしょう。

老後の不安を解消するための具体策

老後の漠然とした不安を解消するためには、以下のような方法を検討することが必要です。

• 健康寿命を伸ばす
• 長く働く
• 早めに備えておく
• 就活を進めておく

それぞれ詳しく解説します。

健康寿命を伸ばす

老後の不安を解消するためには、健康寿命を伸ばすと良いでしょう。健康寿命を伸ばすことによって得られるメリットは、以下のとおりです。

• 長く働くことができる
• 病気や怪我のリスクが減る

長く働くことができれば、老後の収入を増やせます。また、病気や怪我のリスクが減れば、支出を減らせます。つまり、健康寿命を伸ばすことで収入を増やして支出が減るはずです。結果的に、経済的な不安を少しでも解消できるようになるでしょう。

なお、今からでもできる健康寿命を伸ばす方法は以下のとおりです。

• 積極的な運動
• 食生活の改善
• 過度な飲酒・喫煙を避ける
• 睡眠時間を確保する（6〜8時間が理想）
• 周囲とのコミュニケーションを積極的に取る

中年層の人でも上記のことを意識すれば健康寿命を伸ばせます。老後リスクの改善をするためにも検討されてみてはいかがでしょうか。

長く働く努力をする

可能な限り長く働く努力をすることで、老後の経済的な不安を解消できます。

日本にある企業の多くは、定年退職年齢を60歳もしくは65歳で設定しています。しかし、実際には「体力的にはまだまだ働ける」と考えている人も多いでしょう。

そういった人は、再雇用や定年退職後の再就職を検討されてみてはいかがでしょうか。退職後も収入を得られるのみならず、公的年金の繰り下げ受給の検討も可能となるためです。
公的年金の受給年齢は原則65歳からですが、最長75歳まで1か月単位で繰り下げることができます。繰下げによるメリットは、1か月当たり0.7%も受給額を引き上げられる点です。

最長10年間繰り下げ受給することによって、最大84%増も可能です。老後の資金不足問題を解決するための対策としても有効であるため、検討されてみてはいかがでしょうか。

早めの備えを検討しておく

老後の不安を解消するためには、できるだけ早めに備えておくことが大切です。
30代〜40代のいわゆるミドル世代の人たちは、仕事や家庭のことで頭がいっぱいかもしれません。しかし、少しでも老後に意識を向けられるのであれば、早めの備えを行っておくと良いでしょう。

たとえば、「このままの生活で老後の資金はおいくら不足するのか？」について把握しておく、不足を解消するための対策を検討・実行しておくと良いです。

「終活」の準備を進めておく

自分の人生の最期を考える終活は、現役世代からすると「まだまだ早い」と感じるかもしれません。しかし、早めに終活の準備をしておいても損はありません。
とくに、パートナーがいない人、今後もパートナーと人生を共にする予定がない人は早ければ早いほうが良いでしょう。歳を重ねると、認知症や健康面での衰えを感じ始め、いざ始めようとしてもなかなかうまく考えられなかったり、手続きが進まなかったりします。

これから考える終活が全てではないため、今後、変更点があれば積極的に変更をしても良いです。ただ、早めに準備しておいても損はないでしょう。

「〇〇ってどうなの？」老後の不安を解決！

将来に対する漠然とした不安を抱えている人の中には、以下のような疑問を抱えている人もいるのではないでしょうか。

• 老後資金は2,000万円あれば安心？
• 公的年金は確実にもらえるの？

多くの人は、老後の「資金問題」に不安を抱えています。最後に、上記の不安について詳しく解説します。

老後資金は2,000万円用意できれば安泰？

2109年に行われた金融庁の金融審議会「市場ワーキング・グループ」の報告書にて、「老後30年間で2,000万円不足する」といった内容があり、話題となりました。

この話を聞いた大半の人が「2,000万円も用意できないのではないか」といった不安を抱えたことでしょう。一方で「2,000万円あれば安泰」と、安心をした人もいるでしょう。
しかし、ひとつの目安としては、さらにプラス500万円の「老後30年間で2,500万円程度の資力」があると良いと考えられています。

まず、65歳以上の高齢者2人世帯の平均支出は約27万円です。この金額の中には、普段の生活費のほか税金や社会保険料といったものが含まれています。
一方で、収入は仮に公的年金のみとすると22万円〜24万円程度です。単純計算、毎月あたり3万円〜5万円程度不足します。年間で見ると、36万円〜60万円です

老後30年間で見ると「36万円×30年＝1,080万円」「60万円×30年1,800万円」となります。これだけを見ると、2,000万円の準備があれば安泰であると判断できます。
しかし、老後は介護費や医療費、子や孫の資金援助といった費用が発生する可能性もあります。そのため、ひとつの目安として2,500万円を基準としても良いのではないでしょうか。

公的年金は確実にもらえる？

公的年金は99.9%の確率で受給できると考えています。
少子高齢化が進む現代の日本において、「将来、公的年金は破綻するのではないか？」と不安を抱えるのは当然です。働き世代が少なくなり、年金受給世代が増えれば働き世代の負担ばかりが増え、受給額も減る・もしくはゼロになる可能性があると考えるのは当然です。

しかし、100%を働き世代が背負っているわけではありません。実際は、以下の方法によって安定した財源を確保し、安全に運用を行っています。

• 年金積立金の運用
• 5年ごとの財政検証
• マクロ経済スライド

上記のことからも、現時点で公的年金は99.9%の確率でもらえると考えて良いでしょう。ただ、公的年金のみで老後の生活を送ることはできません。自助努力は必要であるため、検討と実行を進めていかれたほうが良いでしょう。

まとめ

今回は、30代〜40代の中間層（ミドル層）が抱える老後の悩みや具体的な解決方法について解説しました。さまざまな問題が浮き彫りとなっている日本において、老後に対する漠然とした不安は常に残ります。

目の前の仕事や家庭に忙しく、「将来のことを考える余裕はない」と考える中年層の人は多いでしょう。しかし、少しでも意識を向けることができれば、老後の対策や準備を早めに進めることができます。

今回解説した内容を踏まえ、金融リテラシーを高めて老後の安定した生活を手に入れる努力をされてみてはどうでしょうか。

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